サステナブル重要テーマ（マテリアリティ）
南海グループのサステナブル重要テーマ（マテリアリティ）と、マテリアリティごとの「取り組み指針」と「取り組み課題」、関連するSDGs、主な目標とKPIを紹介します。
サステナブル重要テーマ（マテリアリティ）
1 安全・安心・満足のさらなる追求
取り組み指針
安全・安心は当社グループにおける事業の根幹であることを踏まえ、安全投資の計画的遂行や安全教育・BCP訓練の実施など、ステークホルダーの期待に応える施策を講じることにより、お客さま満足度の向上に努めていきます。また、今後も激甚化が想定される自然災害への対応を計画的に進めていきます。
取り組み課題
関連するSDGs
2 賑わいと親しみのあるまちづくり
取り組み指針
なんばのポテンシャルを最大限に活かしたエリア開発を進めるとともに、各エリアの自然や数々の観光資源・歴史遺産などの地域資源を活かし、多様なステークホルダーとのコミュニケーションを通じて、都市部に集中した人口を当社沿線に誘引する基盤づくりを進めていきます。
取り組み課題
関連するSDGs
3 夢があふれる未来づくり
取り組み指針
なにわ筋線の開業をはじめ、インバウンド・大阪・関西万博・IR（統合型リゾート）などをトリガーに沿線エリアのさらなる飛躍を目指します。デジタル化の進展による働き方改革を見据え、都心への通勤を前提としないまちづくりを進め、デジタルとリアルを融合させ、人々の移動のみならず、生活の各シーンでさまざまなサービスを提供するスマートシティの形成を進めていきます。
取り組み課題
（インバウンド、大阪・関西万博、IR）
関連するSDGs
4 豊かな暮らしの実現
取り組み指針
学ぶ・働く・遊ぶ・子どもを育てる・老後を過ごすなど、人生の各シーンで必要となるサービスを提供し、すべての世代が安心できる豊かな暮らしを実現します。
取り組み課題
関連するSDGs
5 一人ひとりが能力を発揮できる職場・ひとづくり
取り組み指針
社員一人ひとりが幸せや充実・成長を感じながら、全ての事業・業務で「南海版イノベーション」に取り組める環境をつくるために、積極的に「人への投資」を行っていきます。そして、ダイバーシティ＆インクルージョンの浸透や多様な人財一人ひとりの活躍を通して、社会やお客さまの'なんかいいね'につなげていきます。
取り組み課題
関連するSDGs
6 地球環境保全への貢献
取り組み指針
気候変動リスクを当社グループ最大のリスクの一つと捉え、省エネ車両（鉄道・バス）の導入と再生可能エネルギーの使用を進め、モーダルシフトを促進するとともに、グリーンビルディングの取得・開発を拡大していきます。また、沿線エリア・事業エリア内で保有する森林の育成に取り組むことで、生物多様性の維持に努めていきます。
取り組み課題
関連するSDGs
7 誠実で公正な企業基盤強化
取り組み指針
変化の激しい社会に機動的に対応していくため、スピード感のある意思決定と財務の適切な管理、その監督機能の強化に努めていきます。また、株主・投資家をはじめとするステークホルダーとの双方向のコミュニケーションに努め、適時・適切かつ公正な情報開示を行い、経営の透明性を高めていきます。
取り組み課題
（株主・投資家、メディアなど）
関連するSDGs
主な目標とKPI
脱炭素社会の実現：2050年のCO2排出量実質ゼロ
CO2排出量の削減
当社グループにおける排出量を2013年度比46％以上削減(2030年度）
環境配慮型建物（グリーンビルディング）の拡大
新規開発物件における環境認証の取得
省エネ車両の導入割合
（南海電鉄および泉北高速鉄道）を85％まで向上（2030年度）
賑わいと親しみのあるまちづくり
人口動態を転出超過から転入超過に逆転（2027年度）
スマートシティの実現
泉北ニュータウンの再生および泉ケ丘駅前活性化計画の推進
安全の徹底
鉄道事業における有責事故ゼロ
顧客満足度
顧客満足度指数が継続的に前年度を上回ること
安心で快適な施設・サービスの提供
駅トイレ（単体）のリニューアルを整備予定駅の90％以上完了（2026年度までに）
車内防犯カメラを全車両（南海電鉄および泉北高速鉄道）に整備（2028年度までに）
いきいきと健康に働ける環境づくり
年次有給休暇取得率（単体）を90％以上維持（2026年度まで）
男性労働者の育児休業等と育児目的休暇取得率（単体）100％の実現（2030年度までに）
多様な人財と多様な専門性の向上
女性管理職比率 10％程度まで向上（2030年度までに）（連結）※1
新規採用者に占める女性比率を30％程度まで向上（2030年度までに）（連結）※1
マネジメントコース※2新卒採用者に占める女性比率40％以上を維持（2026年度まで）（単体）
キャリア採用の管理職比率2021年度時点における水準（7.4%）以上を維持（単体）
※1 当社および連結子会社52社
※2 マネージャーおよび経営人財としての活躍を目指すキャリアコース
グループ共通の価値浸透とスキル向上
イノベーションスキル習熟度
目標水準到達者が全体の30%（2026年度まで）（単体）
