私たちのあゆみ
地域とともに成長してきた軌跡、それが南海電鉄の歴史です。進取の気性で、常に先進的で話題性のある事業を次々と展開し、人々の生活に“なんかいいね”を提供してきました。
1885年（創業）～1945年（終戦）
「進取の精神」のはじまり
1885年に難波～堺（大和川）間を開通したことが当社の創業です。「難波の歴史は南海電車の開通にはじまる。」と1959年8月に刊行された『大阪歴史散歩』（著者：宮本 又次）に記されたように、難波とともに歴史を刻み、ともに発展してきました。開業当時、一面のねぎ畑だった難波を起点に、南蛮貿易の拠点として栄えた堺市やだんじりで有名な岸和田市、港町として栄えた泉佐野市、紀州徳川家が治める城下町だった和歌山市などにも、路線を開通させ、関西の鉄道ネットワークの利便性向上に貢献しました。
日本初の冷房車
わが国初の冷房車に乗客が殺到し、
かえって車内が暑くなったという笑い話があります。
新聞列車（女給列車）
大正時代の終わりごろ、ミナミにカフェが流行し、深夜2時頃難波駅を発車する新聞列車にカフェで仕事を終えた女給さんが乗車していたそうです。
1950年代～80年代
多様化するライフスタイルに合わせて
人々の生活が多様化し始めた時代、総合生活企業として、鉄道事業を中心に、和歌山と徳島を結ぶカーフェリーの運航を開始するなど、交通輸送体系の充実を図るだけでなく、多様な事業を展開。沿線の住宅開発の推進や、「みさき公園」「なんばCITY」の開業など大型プロジェクトを実行し、沿線エリアの発展に取り組みました。
大阪球場
プロ野球・南海ホークスの本拠地として1950年に誕生。アイススケート場やボーリング場なども併設し、人々に多彩なエンターテインメントを提供しました。
なんばCITY
駅下の巨大ショッピングセンターとして開業。まちを演出するテーマとして「21世紀のロマンの世界」を設定。地下の吹き抜け空間にそびえるロケットは、待ち合わせスポットとして親しまれました。
1990年代～2000年代
関西のアクセスを担う大動脈として
1985年に創業100周年を迎えた後、関西国際空港建設決定に伴い、「空港アクセス事業」や「難波地区再開発」など、新空港関連事業に真正面から取り組みました。1994年には、泉佐野駅と関西国際空港を結ぶ空港線を開業。関西と世界をつなぐ懸け橋となる路線の開通によって、沿線活性化を図りました。
特急「ラピート」
関西国際空港と難波を連絡する特急「ラピート」。特徴的な先頭形状と、海上空港をイメージしたブルーの車体の独創的なデザインが強いインパクトを与え、1995年ブルーリボン賞を受賞しました。
なんばパークス
大阪球場跡地に、都市・人・自然が共生する新しいまち「なんばパークス」が開業し、なんばが南へ拡大。日本建築学会賞（2016年度）を受賞するなど高く評価されています。
2010年代
沿線地域（ローカル）を地球規模（グローバル）の視点で
インバウンド需要が高まりを見せていた2010年代、大切にしていたのはローカルな視点とグローバルな視点を併せ持つことでした。沿線外からの旅客誘致を強化すべく、「紀伊山地の霊場と参詣道」と「百舌鳥・古市古墳群」の世界遺産登録も契機とし、ツーリズム事業に注力。また、インバウンド旅客に向けて難波を国際観光都市として認知してもらうこと、都市機能を充実させることを目的とした「なんばスカイオ」を開業し、まちづくりの推進に尽力しました。
沿線に２つの世界遺産が！
2004年に紀伊山地の霊場と参詣道、2019年に百舌鳥・古市古墳群が世界遺産に登録されました。2つの世界遺産を有する沿線として、これまで以上に国内・海外から注目されるエリアとして価値を高める施策に取り組んでいます。
なんばスカイオ
国内外のヒト、モノ、コトが行き交う国際交流の拠点として、未来へ羽ばたく双方向のコミュニケーションを創出します。大阪なんばから世界へ、世界から大阪なんばへ。
2020年代～
激動の時代＆不変の使命
新型コロナウイルス感染拡大とともに、人々の暮らしは大きく変化しました。先が読み切れないことが前提となった状況下ではありますが、当社グループが掲げる地域・沿線における皆さまとの共創の精神は不変です。今後も、「選ばれる沿線」に向けて、「地域共創型のまちづくり」に取り組み、社会課題の解決と「‘なんかいいね’があふれてる」、豊かでサステナブルな社会の実現を目指してまいります。
未来探索
南海アプリ、Visaのタッチ決済、AIさくらさんなど、デジタルを活用した顧客接点の拡充や、新規事業の創出に向けた取り組みなどによって、沿線住民の皆さまの暮らしやすさの向上を目指します。
サステナブル経営
サステナビリティ方針とSDGsの視点を取り入れた7つの「サステナブル重要テーマ（マテリアリティ）」の設定、統合報告書の発行、TCFD賛同など、さまざまな取り組みを行っています。
