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- 技術系と事務系の違いは何ですか？
- 技術系は、土木系・建築系・電気系・機械系の各学部各学科から募集しており、工務(保線)・建築・電気(電力・信号)・車両などの部門で、専門知識や技術を活かした業務についていただきます。自社施設・設備の整備や新しいシステムの導入、また都市開発などを技術的な面から支え、ゆくゆくはその部門に関わる計画・企画や、部門をマネジメントするという仕事も加わってきます。
事務系は、全学部全学科から募集しており、技術部門以外の全ての部門への配属の可能性があります。鉄道、不動産、流通、レジャー・サービス、そしてスタッフ・プロジェクトが主なフィールドで、若いうちからさまざまな業務に携わっていただき、将来は部門のマネジメントもお任せします。
管理職以上になると、事務系・技術系の区別なく会社の経営全般に携わっていただくことになります。
※事務系で鉄道部門に配属された場合、キャリア形成の一環として一定の期間、駅係員や車掌・運転士などを経験することはありますが、駅係員や乗務員の仕事に専属で従事していただく、いわゆる鉄道現業職の社員は、現在は契約社員という形態で採用しています。
- 配属はどのようにして決まるのですか？
- 新入社員教育期間中に配属希望調査（人事部員との面談など）を数回実施し、本人の希望をできる限り尊重しています。ただし、決定に際しては、本人の適性や部門の要請などを考慮するため、必ずしも希望どおりに配属されるとは限りません。
配属後は、本人のキャリアアップを推進するといった観点から、必要に応じてローテーションを行うことを方針としています。 - 職場の雰囲気、ムードはどうですか？
- 部門によって違いはありますが、全社を共通して上司との距離が近く、自分の意見をしっかりと言える風通しの良い職場だと思います。特に新入社員に対しては温かく、職場の中で育てあげようといった風土があります。
- 勤務地について教えてください。
- 原則として、当社線沿線を中心としたエリアで働いていただくことになります。
- グループ会社への出向について教えてください。
- 南海グループ各社は、運輸、不動産、流通、レジャー･サービス、建設など、それぞれの専門とする事業を展開することにより、お客さまの生活を支えています。南海グループとして一体的な事業経営を行うため、また経営的な視点を養っていただくために、ローテーションの一環として南海グループ各社へ出向することがあります。みなさんにも、入社後は南海電鉄だけでなく南海グループ全体の発展のために、各グループ会社でも活躍していただくことを期待しています。
- 評価や昇進の制度はどのようになっていますか？
- 本社部門(出向含む)では、これまでの年功序列的色彩の強かった人事制度を成果・能力主義へと変革してきました。学歴、入社後年数、年齢などにかかわらず、求められている役割・職責に基づいて設定した目標に対して成果を出すとともに、そのプロセスにおいて能力を発揮した者に賃金、昇進などの処遇面で報いていく制度であるため、その結果により昇進(一般社員は4階層＋管理職(課長・部長))の状況・スピードが変わることがあります。
- 新入社員教育について教えてください。
- 学生気分が抜けないまま、いきなり第一線に配属ということはしていません。多岐にわたる当社の事業・経営内容について学んでいただくことはもちろんのこと、ビジネスパーソンとして必要な知識・技能を身につけることを目的として、入社後数か月にわたる教育期間を設けています。その間、鉄道現業実習をはじめ、沿線見学や、文書・経理・OA・マナー講習、首都圏視察などを通じ、配属後即戦力として働く上で必要な最低限の基礎知識を、入社後すぐの時期に身につけていただいています。
なお、平成25年度入社の新入社員教育については、期間・内容とも未定です。 - 配属後の教育研修制度はどのようになっていますか？
- 成果の創出、能力の発揮・向上のサポートを目的とし、教育・人材育成に力を入れています。
個人別行動目標設定と育成面談による職場内教育（OJT）に加え、各社員の段階に応じた必修研修や、さまざまな能力開発研修プログラムを設定して社員の自主的参加を受け付けるカフェテリア研修、通信教育や資格取得などの援助を行う自己啓発支援制度などがあります。
- 休暇の取りやすさはどうですか？
- 部門により、また業務の季節的繁閑にもよりますが、当社では一人ひとりに仕事を任せることが多く、自らが計画的に仕事を進めることにより比較的休暇は取りやすくなっています。また社員が自ら進んで積極的に連続した有給休暇を取り、リフレッシュしてさらに仕事に精を出すというアクティブ休暇など、制度面でも公私双方の充実をバックアップしています。
- 育児・介護休職制度について教えてください。
- 当社では、法令に基づいて育児･介護休職制度を設けています。育児や家族の介護のためこの制度を利用する社員も多く、またそのほとんどが休職期間終了後復帰し、活躍を続けています。
- 時間外労働や休日労働について教えてください。
- 部門により、また業務の季節的繁閑により、残業時間はまちまちです。ただし、年中遅くまで残業で休みもないということはありません。プライベートの時間が充実してこそ仕事の能率も向上するという考え方から、公私の別はしっかり区分されています。
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